SDGs やパリ協定の達成に向けた企業の事業戦略は、国際的な社会課題として急務とされています。
企業は持続可能な社会の実現のために、SDGsが掲げる環境、人権、教育、ジェンター、エネルギーといった17の課題解決へ積極的に取り組むことが求められ、またその実施にあたりガイドラインも明確化されています。
SDGsに基づいた事業戦略は企業の社会的意義、成長の持続性などを測る尺度として重要視されるだけでなく社会的信用やESG投資※など、事業運営に大きく影響を及ぼすとされ、その重要性は日々大きくなっています。
特に、ESG投資※においては、企業として SDGs とパリ協定達成にどれだけ行動を起こし、そこに近づいているかが、投融資の判断基準となり、気候変動に関する情報開示の枠組み※も強化されつづけています。
※記事後方に関連リンク有※
CO2 削減への行動、地球温暖化回避への行動は、SDGs よりも急務な課題なのかもしれません。
報告の枠組みのひとつに設けられている、TCFD 日本語版 は、もし地球の温度が2度になったら、4度になったらを想定し、そのリクスに、どう今から対応するか、企業に起こり得るリスクシナリオの情報開示が求められています。
いまから、生命、自然、社会に配慮した商品やサービスを開発すると同時に、事業を行う上で、創出している生命・自然環境負荷をなくすことへ試みは、その責任を果たす企業として、今後注目されていくのではないでしょうか。
これに対応していく企業は、もちろん自然環境面から、SDGs の達成に行動を起こしている企業となり、自然環境や社会課題に敏感な消費者から、信頼を集めていくことでしょう。
生活領域においては、教育機関を通じて、持続可能な社会づくりの担い手を育む学習 (ESD) を組み込む活動が進んでいます。
ESD は、ユネスコとパートナーシップが結ばれており、自然との調和を育む教育が実施されています。
SDGs の教育は、ESD との連携を強化し、活用する動きも活発化してます。
SDGs を啓発する教育も実施されはじめ、この教育をスタンダードに広めるための準備も行われている段階です。
SDGs が認知されることで、今後は、持続可能な社会づくりに取り組む企業の商品やサービスを消費者が求めはじめることでしょう。
また、就職活動においては、よりサスティナビリティを意識する企業の人気も高まるでしょう。
「SDGs や、パリ協定の “達成に向けた行動” をするための人材・組織をつくろう」
「自然環境・社会の調和を保つことができる商品やサービスで持続可能な開発ができる組織をつくろう。」
このよう考えて、このページをご覧いただいている方は、時代の変化を敏感にキャッチし、その変化に対応できる力を持つ方かと思います。
ですが、実際には、「どう進めるか考え中」、「次の一手を模索中」といったところではないでしょうか。
「考え中」や「模索中」から脱却して、今こそ「SDGs やパリ協定の “達成に向けた行動” 」を起こしませんか？
当社では、「SDGs やパリ協定の “達成に向けた行動” 」を実践からはじめる研修を用意しています。
実践的な研修を通じて、持続可能な組織や社会づくりに取り組む人材や組織を育てます。
ぜひこの研修で利益を生み出す循環環境を創出してください。
※参考URL
報告の枠組み※
TCFD 日本語版 2017年〜 (経済産業省が現在特に推奨 2019年3月30日時点)
IIRC 日本語版 2010年〜
GRI 日本語版 1997年〜
SASB 2012年〜
CDSB 日本語版 2007年〜
CDP 日本語版2000年〜 など
ESG投資※
金融行政とSDGs
ESG投資/経済産業省
columnist Mika Takanashi